賃貸住宅でもできる防災対策！地震や災害に備えてできること
日本は地震や台風などの自然災害が多い国です。いつ起こるかわからない災害だからこそ、防災対策を怠ることはできません。賃貸住宅のおいても、万が一の事態に備えて、日頃からできることをしっかりと行っておきましょう。今回の記事は、賃貸住宅でもできる防災対策や、地震が起きた場合の対処法、今後地震に強い家に引っ越したい場合の部屋探しのポイントなどを解説します。
今すぐできる賃貸住宅の防災対策
賃貸住宅でも、すぐにできる防災対策はたくさんあります。緊急性がないと思われるかもしれませんが、大地震の死因の多くは、家具や家電の転倒による窒息・圧死と言われています。だからこそ、家具の固定やレイアウトの見直しなど、賃貸住宅でもできる防災対策を行いましょう。
家具の固定
地震の際に家具が転倒すると、怪我をするだけでなく、避難経路を塞いでしまう可能性もあります。そこで、家具をしっかりと固定するツールを取り入れてみましょう。
家具の固定具には、次のようなものがあります。
- 耐震ストッパー
- 突っ張り棒
- 滑り止めシート
特に、背の高い家具や重い家具は、必ず固定するようにしましょう。固定具はホームセンターなどで購入でき、比較的安価です。また、自治体によって購入費用を補助する制度もあるので、お住まいの自治体に確認するのもおすすめです。
固定具の中には、壁に穴を開けるものもあります。この場合、物件の管理会社や貸主（大家さん）に確認して許可を取らなくてはなりません。無断で壁に穴を開けると、退去時にトラブルになるので注意しましょう。
避難経路に物を置かない
玄関や廊下など、避難経路となる場所には、物を置かないようにしましょう。地震の際に物が散乱・倒壊すると、避難の妨げになる可能性があります。避難通路の邪魔にならないよう、家具の配置を見直すものおすすめです。
また、非常用持ち出し袋などは、すぐに持ち出せる場所に置いておきましょう。
窓際に物を置かない
地震の揺れで窓ガラスが割れると、破片が飛び散る可能性があります。けがを防ぐためにも、窓際には物を置かないようにしましょう。特に、ガラス製の置物や花瓶などは、安全な場所に移動させます。
どうしても窓際に家具を設置したい場合は、倒れにくいよう背の低い家具を配置したり、窓に飛散防止シートを貼ったりすると、被害も最小限に抑えられます。
寝室のレイアウトを見直す
寝室は、一日のうちで最も長く過ごす場所であり、就寝中は無防備になるので注意が必要です。地震の際に安全を確保できるよう、寝室のレイアウトを見直しましょう。
賃貸住宅の場合は寝室に家具を置く場合が多いですが、背の高い家具は、ベッドから離れた場所に配置し、寝ている場所に倒れてこないようにするのがおすすめです。
また、枕元には懐中電灯やスリッパなどを置いておくと、いざという時に役立ちます。
事前にできる賃貸住宅の防災対策
日頃から防災対策を意識しておくことで、いざという時に落ち着いて行動できます。また、地震が起きた際は避難生活を余儀なくされるケースもあるので、防災グッズの準備や、避難場所、避難経路の確認をおすすめします。
防災グッズの準備
非常用持ち出し袋や備蓄品など、防災グッズを準備しておきましょう。非常用持ち出し袋には、次のようなグッズを入れておくと良いです。
- 懐中電灯
- バッテリー式の充電器やポータブル電源
- 携帯ラジオ
- 救急セット
- 非常食
- 防寒具・レインコート
- ロープ・工具
- 飲料水
- 現金
- ペット用品など
備蓄品は、最低でも3日分、できれば1週間分程度を用意しておくと安心です。これらの防災グッズはホームセンターや100円ショップ等で手軽に購入できるので、もしもに備えて買いそろえるのをおすすめします。
避難場所や避難経路の確認
自宅周辺の避難場所や避難経路を確認しておきましょう。
避難場所は地域ごとに指定されているので、住んでいる自治体のホームページや、国交省のハザードマップポータルサイトなどを参考にしてみてください。地域内で安全な場所と経路を把握しておくと、もしもの時に落ち着いて行動できます。
また、マンションに住んでいる人は、建物の非常口やエレベーター、階段などを把握しましょう。賃貸物件の場合、管理会社や貸主が定期的に災害対策訓練を行う場合があるので、積極的に参加するのもおすすめです。
非常時連絡先の確認
いつ発生するかわからない災害だからこそ、家族に安否を伝える方法や、集合場所を事前に決めておくと良いです。
特に、災害時は携帯電話の回線がつながりにくくなったり、通信回線が遮断されたりするので、連絡が困難になる可能性があります。この場合は、災害用伝言ダイヤル「171」や災害用伝言版を利用しましょう。
もしも地震が起きてしまったら
地震が発生したら、まずは身の安全を確保しましょう。
机の下や丈夫な家具の下などに隠れ、揺れが収まるまで待ちます。揺れが収まったら、火の元を確認し、安全な場所に避難しましょう。避難する際は、エレベーターを使わずに、階段を利用してください。
また、地震時に火災が起きることもあります。火の始末ができていないだけでなく、ガスの元栓の締め忘れによるガス漏れ、停電復旧後の通電火災などが原因です。火の始末はもちろん、ガスの元栓を締め、電気のブレーカーを切りましょう。
地震保険に加入している場合は保険金請求が可能に
地震保険に加入している場合は、保険会社に連絡し、被害状況を報告しましょう。
地震保険は、火災保険とセットで加入する必要があり、地震による建物の損害を補償してくれます。被害状況を写真や動画で記録しておくと、保険金請求の際に役立ちます。
地震に強い部屋探しのポイント
これから賃貸住宅を探すなら、地震に強い物件を選ぶことも重要です。ポイントは、建物の構造と築年数の2点です。
建物の構造
建物の構造は、耐震性に大きく影響します。一般的に、鉄筋コンクリート造や鉄骨造の建物は、木造の建物よりも耐震性が高いと言われています。物件を選ぶ際は、建物の構造を確認するようにしましょう。
また、建物の形状が正方形、もしくは長方形のようなシンプルなものだと、地震の力がバランスよく分散されるため、揺れに強いです。さらに、背の高い建物ほど揺れやすく、低い建物ほど揺れにくい傾向にあります。
耐震構造物件もおすすめ
日本では、建築基準法などの法律により建物の耐震性が向上しています。なかでも、地震の衝撃に耐えられる「耐震構造」、地震の揺れを軽減する「制振構造」、建物に振動が直接伝わらない様にする「免震構造」といった、耐震構造物件と呼ばれるものもおすすめです。
築年数
建築基準法は、過去に何度か改正されており、新しい建物ほど耐震基準が厳しくなっています。一般的に、新しい建物ほど耐震性が高いと言えます。
たとえば1981年6月以前に建築確認された建物には「旧耐震基準」が適用されていますが、基準としては「震度5強程度で倒壊・崩壊しない」とされています。近年、日本で発生している地震の大きさを考えると、旧耐震基準では倒壊リスクが高いと考えられるでしょう。
一方、1981年6月以降に建築確認された建物には「新耐震基準」が適用されており「震度6強から7程度での倒壊・崩壊しない」が基準とされています。旧耐震基準に比べると、大きな地震に対して強いことがわかります。
物件を選ぶ際は、築年数も確認するようにしましょう。
まとめ
日本各地で大きな地震が発生しているからこそ、もしもに備えることが大切です。賃貸物件でも、家具の固定や配置などを工夫したり、防災グッズを用意したりすることで災害に備えることができるので、できることから始めてみてはいかがでしょうか。また、避難場所や避難経路、避難時連絡先についても事前にチェックしておきましょう。
