不動産投資用ローンで融資を受けやすい物件の特徴

不動産投資を行う場合、資金を潤沢に用意できるケースを除いて、金融機関の提供する不動産投資用ローンを活用して融資を受けるのが一般的です。

その際、投資家本人も審査を受けますが、購入予定の物件の属性も重要な審査ポイントです。

今回は、投資用ローンで融資を受けやすい物件の特徴をご紹介します。

不動産投資は金融機関からの融資で拡大する

そもそも、「不動産投資に融資は必要か」について、懐疑的な意見も多く耳にします。しかし、多額の資金を用意できる場合を除いて、基本的には融資を受けることをおすすめします。

その最大の理由は、他の投資と比較して、不動産投資に必要な資金が大きい点にあります。

株式投資や投資信託は、昨今「少額からでも始められる」を合言葉として事業を展開することも多く、場合によっては数百円からでも投資が可能です。

しかし、不動産投資を行うとなると、最低でも数百万円、1,000万円以上する物件も珍しくありません。

このような多額の費用を、融資を受けることなく自己資金で賄える方はそれほど多くなく、不動産投資用ローンを組んで必要な資金を準備するのが一般的です。

また、利子と元本を合わせた返済金額より家賃収入のほうが大きくなれば、その資金を元手に新たな物件を購入し、不動産投資を拡大することもできます。

融資=借金であり悪と捉える方も少なくありませんが、不動産投資は金融機関からの融資で拡大することを覚えておきましょう。

ワンルームマンション

ここからは、金融機関からの融資を受けやすい物件の特徴をご紹介します。まずは、ワンルームマンションです。

投資用物件にはさまざまなタイプがありますが、基本的には以下の3つに分類されます。

  • マンション
  • アパート
  • 戸建て

なかでも、金融機関からの融資を受けやすいのがマンションです。マンションが融資を受けやすいのには、以下の3点が関係しています。

  • RC構造で造られている分、法定耐用年数が長く、耐久性も高い
  • 断熱性、防音性に優れている
  • 居住性が高く入居者を獲得しやすい

入居者にとってメリットが多い点が、金融機関から評価されやすい傾向にあります。

とくに、単身者をメインターゲットとしたワンルームマンションは、バスやトイレ、キッチン、エアコンなど生活に必要な設備がまとまっているため、どの物件を選んでも入居者が一定の利便性を感じられます。その分、金融機関からの評価も高いといえるでしょう。

一方、アパートや戸建ては木造建築が多く、耐用年数もマンションの半分程度です。また、耐震性や断熱性、防音性も物件ごとに差があり、質が安定していません。

購入後の運用のしやすさという観点からも、ワンルームマンションが融資を受けやすくなっています。

新築物件

中古物件と新築とを比べると、新築物件の方が投資用ローンの融資を受けやすい傾向にあります。

中古物件は、ある程度法定耐用年数が経過しており、住宅にも劣化が見られます。安定して長く貸し出すことが難しくなるため、中古物件は融資を受けにくくなります。

内装や外装をリフォームし、住宅自体の機能を向上させていれば、金融機関からの融資は受けやすくなります。

ただし、新築物件のほうがデザイン性や最新の設備などの点で優れており、入居希望者からは人気がある傾向に利ます。

新築物件に融資がつかないことはほとんどありませんが、法定耐用年数を過ぎた中古物件で融資を受けるのは非常に難しいといえます。

東京圏

金融機関からの融資を受けやすいかどうかには、物件のあるエリアも関係しています。基本的には、東京圏の物件が融資を受けやすいとされており、地方になればなるほどメガバンクや都市銀行からは融資を受けにくくなります。

その理由には、日本全体の人口が減少していることが挙げられます。地方では毎年人口が減少しているなか、東京都内、とくに23区の人口はいまだに増え続けています。

その分、東京圏の物件は賃貸需要が高いと判断され、融資を受けやすくなります。融資を受けやすさを考えるのであれば、23区内ではなくても、東京都近郊の物件を選ぶのが良いでしょう。

不動産投資用ローンの融資を受けやすい人の特徴を満たすことも大切

冒頭でも説明した通り、不動産投資用ローンを受けるには、物件だけでなく投資家本人も審査を受けることになります。

そのため、確実に融資を受けるためには、融資を受けやすい人の特徴を満たすことも大切です。

収入や勤務先の安定

金融機関は、融資を決定する際に個人の「返済能力」をもっとも重要視します。そのため、収入や勤務先が安定している方ほど融資を受けやすい傾向にあります。

同様に金融機関から融資を受ける住宅ローンの場合、金利が低いためあまり細かい審査は行われません。

しかし、不動産投資用ローンの場合は金利が高く、金融機関は貸し倒れを起こさないためにも入念に審査を行います。

そのため、住宅ローンと比較して不動産投資用ローンのほうが収入や勤務先の安定について求められるものが大きいと言えるでしょう。

収入や勤務先と比べると勤続年数は重視されませんが、1年未満といった特別短い場合は不利に働く可能性もあります。

もし、これらの内容に不利な点があるのであれば、頭金を多めに準備するなどして融資を申し込むのがおすすめです。

不動産投資用ローンの審査については、こちらでも詳しく解説しています。

信用情報に傷がない

金融機関は、投資用ローンの審査を行う際、信用情報機関にアクセスし申込者の信用情報を調査します。

具体的には、過去にカードローンや家賃の滞納をしていないか、ブラックリストに載っていないかなどが調査されます。

事故情報が記載されている方は、返済リスクが高いと判断され、融資されない可能性が高まります。ほとんど融資を受けられないと考えて差し支えありません。

過去にブラックリストに登録された方は、事故情報が信用情報機関から抹消されるのを待つのが無難です。

実は不動産会社選びも重要

不動産投資用ローンを組む場合は、投資用物件の購入先である不動産会社が提携している金融機関から融資を受けることも少なくありません。

そのため、不動産会社を選ぶ段階で、どの金融機関と提携しているか調べておくことが大切です。

提携金融機関の多い不動産会社を選ぶのがおすすめ

投資用ローンを提供している金融機関は無数にあります。都市部であれば、さらに選択肢は広がるでしょう。

数ある金融機関のなかから、理想の条件を提示してくれる会社を選ぶには、多数の金融機関と提携している不動産会社を選ぶのがおすすめです。

投資用ローンの実績が多い不動産会社ほど、金融機関から高い評価を得ており、複数の金融機関と提携している傾向にあります。

自分にとってより良い条件を引き出すには、不動産投資の実績が豊富であり、提携先の金融機関の多い不動産会社で物件を探しましょう。

まとめ

不動産投資を行う場合、金融機関からの融資はほとんど必須とされています。そして、融資を受けられるかどうかは、物件の状態や立地などさまざまな条件が影響します。

どのようなポイントを押さえておくと融資を受けやすいのか、事前に理解しておけば、物件購入の際に役立ちます。

今後不動産投資に取り組もうと考えている方や、新しい物件の購入を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

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